単に「上司が嫌だから」とか「会社の雰囲気が合わないから」という理由だけで転職する動機付けにするのはやめましょう。
現職の仲間や関係部署の上長としっかり相談して、自分の考えや不満、不安を明確に伝えてみてください。
解決できるのであれば転職しないほうが良いかも知れません。
「明確な理由」とは、自分の不満や不安を明確に会社へ伝えて相談したにも関わらず、解決に至らなかった。若しくはどうしても納得できないなど、自分に言い聞かせた場合、納得できる明確な理由のことです。

精神的にまいってしまっている場合を除いて、出来る限り退職する前に転職活動をしたほうが得策です。
現職を続けながら転職活動をしたほうが、「現在無職」よりも転職活動先に与える印象もよくなりますし、条件も有利になる傾向が高いです。
更に自己都合で退職した場合、失業給付は3か月後となるのでその間国民健康保険や国民年金に加入しなければならず、収入がなくなった上に実質的な負担増はかなり厳しいものです。
焦ってしまい目先感で転職先を決めてしまうことになりかねません。

「これまでなんとなくやってきた。就職した先がこの会社だったから…。」
もしこんな思いが浮かぶようなら、是非ここで立ち止まって冷静に考えてみましょう。
現職でやってきた仕事は自分に合っているのか？そもそも自分にとって好きな仕事なのか？自問自答してください。
全てが適えられるほど社会は甘くありません。但し、その妥協点を1つにするか2つにするか3つにするかはあなた次第です。
最後に迷ったら「自分にとって勉強になる仕事」か「好き」かの2択で判断するもの良いでしょう。

TVのCMやネットで時々見かける「転職して収入アップ」の見出し。
誰しもがその恩恵を授かれるが如く表現していますが、けっしてそうではありません。特定の職種でその道のプロが評価を受けた場合にのみ収入はアップしますが、それほどプロでない限り逆に転職は収入を一旦減らす行為と捉えてください。
採用する事業主側にとってすればあなたは新人なのですから、給与は他のスタッフさんたちよりも低く始まって当然なのです。
入社後、ご自身の実力と信用の積み重ねで平均以上の評価を勝ち取ってください。社会の基本構造はそういうものです。

譲れない条件とは「必ず叶えたい希望」です。例えば、IT企業関係とか給与月額25万円以上、月間の残業時間が40時間以内とか交替勤務可能など‥具体的な条件です。
それに反して妥協してもよい条件を最低３つ以上考えておきましょう。例えば、通勤時間片道30分が理想だけど最長1時間でもＯＫするとか、原則土日祝日休みたいが仕事の状況に応じ納得できる内容であれば土日祝日も出勤するであるとか…です。
妥協できない点と妥協できる点は明確に棲み分けし、最初に決めた方針を基本的にぶらさないことが肝要です。

自分が応募したいと希望していても、必ずしも先方があなたを良しとして前向きに考えて頂けるとは限りません。タイミングもあります。
単独１社に絞らず、複数社応募することを心がけましょう。
第２、第３候補に挙げた企業が思いのほかあなたにとって夢のある条件を提示してくれる可能性があります。それではどれくらいの会社を応募すればよいのでしょうか？あなたにとって何が重要な条件なのか、によってもその応募する会社の数は変わってきます。給与条件が平均以下くらいで設定している場合だと３社程度でいいかも知れませんが、妥協できない条件が多ければ最低でも５社、出来れば１０社くらいを目標にしましょう。

まず、時間的な余裕を持とう。何かと忙しいのは仕方ないとしてもあなたの人生を左右する転職は大きな人生の転機となる場合が多く慎重かつ適切に向き合いたいものです。そのためにも「時間を作る」ことも大切なこと。転職希望先のＨＰを隅から隅まで目を通したり、エージェント（人材会社）へ足を運ぶことも大切な時間です。
面談前や面接前には必ずお手洗いを済ませておくことや、活動中に出会う人全員が面接官であるという認識を持ちましょう。
同じことを何度も何度も繰り返し聞かれたり答えなければならないことが増えますが、面倒くさがらずけっして雑に答えないよう、注意してください。会う人それぞれから同じことを聞かれるのは転職活動期間中だけのことなので、めげずに頑張りましょう。

けっして一人で考えず、ご両親やご兄弟、ご親族やご友人など、信頼できる人に必ず相談しましょう。良い情報を得られるかも知れません。
また、自分で見つけるにも限界があります。求人広告を出している企業は間違いなく募集を表明しているのですが、既に応募者が何人かいる可能性があり、あなたはその中から選ばれる立場になるのです。
求人を出していない、これから募集を始めようとする企業へ応募できれば、ほぼ独占的かつ優位に自分自身を売り込めます。
そういった隠れた情報を持っているのが「人材紹介会社」です。
人材紹介会社は原則的に応募者から料金を徴収しないものですし、プロがあなたの味方となって相談にのってくれます。
これを利用しないのは実にもったいないことです。